HOME > ジャパン メディカル パートナーズ WEBサイト監修 伊藤忠商事（株）アドバイザー 岡田晴恵

Profile
社団法人日本経済団体連合会 21世紀政策研究所 シニア･アソシエイト。医学博士。 ドイツマールブルク大学ウイルス学研究所客員研究員などを経て、現在、国立感染症研究所ウイルス第3部研究員。 専門は感染免疫学、ワクチン学、ウイルス学。 主な著書に「H5N1」（ダイヤモンド社）「パンデミック･フルー」（講談社）「感染症とたたかう」（岩波新書）など多数。
岡田晴恵氏より
インフルエンザ危機において必要なのは、正しい情報を選ぶということ。まず厚生労働省や各自治体、保険所など、公の機関の情報を確認してみてください。現在個人レベルのブログ等で根拠のない情報が飛び交っていますが、全てを鵜呑みしてはいけません。特に新型インフルエンザは状況によって予防や対策は変化します。各個人が危機意識を持ち、正確な情報を基に行動しましょう。 また、インフルエンザ危機に直面した際、各企業には可能な限り事業を継続させる義務があります。危機的状況を想定した上でBCP（事業継続計画）を策定しておくことで、パンデミック期の社会的混乱を最小限に食い止めることができるでしょう。さまざまな専門性を備えた企業が集うジャパンメディカルパートナーズ（以下JMP）は、商品提供や流通システムを構築することで、国内の企業･団体のBCP継続をサポートできると期待しています。また、インフルエンザ等感染症対策に深く関わる企業が加盟していることから、JMPが企業における危機管理のモデルケースを示すこともできるのではないでしょうか。また、異業種企業が一堂に会することで、現在業種間に存在する危機意識などのギャップを埋め、社会全体の知識の底上げに繋げられると感じています。 現在流行している新型インフルエンザ(H1N1型)は弱毒性ですが、注意すべきは沈静化していると誤解されている強毒性の鳥インフルエンザ(H5Ｎ1型)です。H1N1型に比べ致死率も圧倒的に高く、各家庭、企業での徹底した予防対策が必要です。感染が確認されてから対策を練っていたのでは、家族、社員やお客様を守り抜くことはできません。常に最新情報に注意し、対策や行動計画を更新するようにしましょう。社会一丸となって危機を乗り切っていくことが大切なのです。
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